患者さんの要介護認定や在宅医療の手続きを進めるには、主治医意見書が必要です。各書類は医師が発行するため、ケアマネジャーさんは医師とのコミュニケーションが求められます。

ケアマネージャーさんが区分変更などで主治医意見書などの書類の依頼などをする際に相談しにくいことがあると聞きます。

そこで今回は、医師とよりスムーズに、より密に連携するためのポイントを紹介していきます。

 

医師との連絡手段の確認

医師によって対応できる時間帯や、連絡手段が異なるため、あらかじめ連絡手段について確認しておくとやり取りがスムーズになります。

例えば、長年医師をやっている方には、対面でのコミュニケーションを希望されている方もいるかもしれません。

一方、FAXでの連絡を望んでいたり、受付への電話に限定していたりするケースもあります。

在宅専門医療機関は相談室や連携室を持っているところもありますので、医師と話す事ができるタイミングを確認しておくとスムーズかと思います。

（1）どのような手段で連絡したらよいか、（2）どの時間帯なら都合がいいかを事前に確認しておいていただけると、医師側も連絡を受けやすいです。

 

医療文書の作成依頼のポイント

医師に対して医療文書の作成を依頼する場合、依頼文を作成することが多いと思います。
依頼文は、（1）目的（2）主訴（3）患者さんの経過の3点を中心に記述しましょう。要点が明らかでない場合、処理が後回しになってしまう可能性があります。

依頼文の目的には、主治医意見書、マッサージ同意書、身体障害者更新書などがあり、文書のトップに記載しておくといいと思います。

また、主訴は患者さんの病状を表わす言葉です。変化の前後を把握しておくと、お互い良いコミュニケーションが取れます。

 

主治医意見書を依頼する際のポイント

主治医意見書は、かかりつけ医に作成してもらいましょう。かかりつけ医は、患者さんの状況をよく理解しているため、要介護認定に関わる病状を配慮してくれます。

特に、状態変化があり、サービスの拡大などを図りたいときには、どのようなサービスを入れ、患者さんの療養生活を安定させたいのかを伝えるようにしましょう。

医師側も、その内容をもとに記載内容に変化をつけることができます。医療は書類が多いので、目的を簡単で構わないので、伝えていただけるとスムーズに対応できます。

また、かかりつけ医がいない場合は、市区町村が指定する医師に診察してもらうことになります。

これまで診察してもらった医師が複数人いる場合は、内科医の中から医師を選択してください。愛知県であればいきいき支援センターに相談してみるのもいいでしょう。

 

まとめ

ケアマネージャーさんと医師がお互いに配慮し合い、コミュニケーションを取ることで、信頼関係につながります。

ケアマネージャーさんが在宅チームからの情報を吸い上げ、医師へ伝えていただけると、医師は診療で把握した情報以上の情報をもとに診療を行うことができます。

その結果、患者さんのより良い療養環境につなげることができます。患者さんの状態変化をつかんだ際には情報伝達をお願いします。

また、普段から密に連携を取ることでお互いの信頼関係も築きやすくなります。信頼関係を築き、連絡を取りやすい状況を作っていきたいですね。